カルチャー採用で“びっくり離職”をゼロに――AIが可視化する、採用の選択肢

この記事は、パーソルキャリアの「ダイレクト・ソーシング ジャーナル」に掲載されたものをご紹介しています。

企業文化と人材の相性を可視化するサービス「mitsucari適性検査」と、求職者に適した情報を届ける求人サービス「mitsucari」。双方を提供する株式会社ミライセルフは、社員や求職者の性格データを人工知能によって分析し、企業文化(カルチャー)を採用基準とすることの有用性を提案しています。

データ分析が可視化するカルチャーとは?そして、カルチャー採用はどんな未来をもたらすのか?同社代表の表孝憲さんに伺いました。

カルチャー採用で“びっくり離職”をゼロに――AIが可視化する、採用の選択肢

「彼らはなぜ辞めた?」―不透明な離職と採用面接の在り方に疑問を感じた

――表さんが採用に課題を感じたきっかけは何だったのでしょうか?

表氏:前職で採用面接官を担当した際、優秀だと評価した方が1年で辞めてしまったのがきっかけです。なぜ辞めてしまったのか?その理由を求めて、自社で活躍する同僚の素質を分析し、採用面接の評価と照らし合わせると、そこには相関がありませんでした。つまり私には、自社で活躍する素質を見抜く力がなかったのです。ではどうしたらよかったのか、良い面接とは一体何なのか…。そんな疑問が生まれました。

――そのご経験の後、退職してカリフォルニアのビジネススクールに留学されたのですね。

表氏:人と組織の関係性について深く学びたいと思ったのです。このスクールの授業で出会った先生の調査が、「mitsucari(mitucari適性検査)」の原点となりました。

性格に関する54問のテストを会社員に解かせ、その解答の平均値と応募者の関係性を分析する。単純な方法なのですが、この結果を活かすことで調査対象である企業の離職率が下がる、勤続年数が伸びるなどの効果が見られました。この方法をカルチャー測定に応用すれば、留学前に感じていたような採用課題の解決にも直結すると確信したのです。

そのほかに、アメリカでは一般的なMBTIテスト(性格をパターン化するテスト)にも影響を受けました。まったく違う専門分野を志しているけれど、このテスト結果では同じ性格傾向を持つ知人同士で集まったところ、とても気が合ったんです。

こうした留学時の経験がアイディアとなって生まれたのが、mitsucariです。


カルチャー採用で離職率ゼロに?個人の集合体としての企業を可視化する

――mitsucariはどのようなサービスなのでしょうか?

表氏:社員を対象に性格テストを実施し、カルチャーをデータ化します。同様に求職者のテスト結果も抽出し、人工知能によって算出されたマッチング率を、企業と求職者に提示するのがmitsucari(及びmitsucari適性検査)の内容です。

――カルチャーをデータ化する、というのは?

表氏:前提として、私たちは法人を個人の集団と定義しています。したがって、企業カルチャーは個人の傾向の集積と言えるでしょう。極端な話ですが、100人中100人が論理的な社員であれば、その企業は論理的な企業と定義して間違いないですよね。

こうした考えから、一定数以上の人のテスト結果から導き出された傾向を、カルチャーと定義しています。精度の高い結果を出すためには、できる限り多くの社員の協力が必要です。

――なるほど、そして求職者がそのカルチャーに合うかどうかが、採用における意思決定の基準になるのですね? 

表氏:その前に、何をもって「合う」と定義するかが難しいですね。たとえば、外交的な人と内向的な人は「合う」のか?外交的な人同士は?そもそも外交的・内向的という項目が「合う」「合わない」の判断にどの程度影響を与えているのか……?こうして突き詰めて考えていくと、人の判断は複雑なものです。

mitsucariはこうした「合う」「合わない」のデータを社員の主観によるテストから集めており、どの評価軸が判断の決め手になるのか機械学習を重ねています。そのうえで求職者と企業がどの程度「合う」のかを1〜100%の確率で確認できるのです。この数値をマッチ率と呼んでいます。

――カルチャーのマッチ率を活かした採用は、どんな成果を生み出していますか?

表氏:新卒採用の例になりますが、マッチ率50%以下の人は面接に呼ばないというルールをつくったA社は、翌年1年間の新卒離職率が0%になりました。また、B社ではマッチ率の高い人材を優先して選出することで、内定承諾率が20%向上したそうです。これらの成果は企業規模を問いません。1000人以上の企業や、新卒採用を年間50人程度行う企業でも同様の評価があります。

離職者が減れば人材教育の質は向上し、企業全体のスキルや売上が長期的に見て伸びていくことは言うまでもありません。こうした形で企業の売上に貢献できることを、誇らしく思います。


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この記事を書いた人

ダイレクト・ソーシング ジャーナル編集部

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